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更年期のイライラや不安を誰に話すか
更年期症状で暮らしに影響が出ていても、「相談しておらず、今後も相談しない/したくない」と答えた人は、厚生労働省の2022年の調査で50代女性の55.0%、50代男性の67.0%でした。このページでは、更年期のイライラや不安を実際に誰に話しているかの数字と話さない理由、イライラや不安感が強いときに自分でできること、受診の目安、家族と職場への伝え方を、国の調査と公的な資料をもとにまとめています。

先に答えだけ
- 2022年3月の厚生労働省の調査(女性2,975人・男性2,025人)で、更年期症状で日常生活に影響が出ている人のうち誰かに相談した人は、女性の40代で23.1%、50代で25.6%、男性の40代で9.7%、50代で7.8%でした。相談した女性(40代75人・50代66人)が挙げた相談先は、配偶者・パートナー(40代50.7%)、友人・知人、医療機関(50代47.0%)が多く、相談窓口を挙げたのは40代で1人(1.3%)、50代で0人でした。
- 同じ調査で「怒りやすく、イライラする」に当てはまると答えた女性は40代56.5%、50代50.7%で、20代でも53.6%、30代でも55.2%でした(件数から計算)。受診先は婦人科のほか内科や心療内科も使われています。2026年4月28日付けの厚生労働省の通知で、職場の定期健診の標準的な問診票に更年期障害などで職場で困っているかを聞く質問が入り、一人ひとりの答えは会社に渡りません。消えたいほどつらいときは、よりそいホットライン(0120-279-338、24時間)にかけてください。
- 話し相手ネットは、医療の相談は受けず、電話でお話を聞くサービスです。スタッフ紹介で女性・男性のスタッフを選んで直接かけ、通常の会話は10分400円を基本としています。会員登録をしなくても携帯電話からなら後払いで使え、お話の内容は記録・録音しません。
更年期のイライラや不安は、どのくらいの人に起きているか
厚生労働省が2022年3月に、全国の20〜64歳の女性2,975人と男性2,025人にインターネットで行った「更年期症状・障害に関する意識調査」では、「怒りやすく、イライラする」に、症状が強い・中くらい・弱いのどれかで当てはまると答えた女性は、40代で56.5%、50代で50.7%でした(件数からこのページで計算)。
| 年代 | 答えた人 | 症状が強い | 中くらい | 弱い | 症状がない |
|---|---|---|---|---|---|
| 20〜29歳 | 358人 | 12.8% | 19.6% | 21.2% | 46.4% |
| 30〜39歳 | 402人 | 14.2% | 19.2% | 21.9% | 44.8% |
| 40〜49歳 | 1,042人 | 10.0% | 17.3% | 29.3% | 43.5% |
| 50〜59歳 | 956人 | 9.0% | 16.3% | 25.4% | 49.3% |
| 60〜64歳 | 217人 | 6.9% | 9.7% | 26.3% | 57.1% |
厚生労働省「更年期症状・障害に関する意識調査」基本集計結果(2022年7月26日)図表53。「中くらい」は「症状の程度は中くらい」、「弱い」は「症状の程度は弱い」です。調査会社の登録モニターへのインターネット調査で、更年期症状の出やすい年代を多めに集めています。
20代と30代でも、当てはまると答えた女性は5割を超えていました。同じ調査で「顔がほてる」に当てはまると答えた女性は、40代で23.0%、50代で37.2%、「くよくよしたり、憂うつになることがある」は40代で49.1%、50代で49.2%です(どれも件数からこのページで計算)。
症状が出る日の多さも聞いています。更年期症状が一つでもある人に、過去4週間のうち症状があった日数を聞くと、「20日以上」と答えた人は、40代女性(867人)の14.1%、50代女性(809人)の17.9%でした。
どの数字も、答えた人自身の受け止め方によるものです。厚生労働省は、ほかの病気による症状が含まれている可能性があると断っています。
心の負担の重さを点数で見た調査もあります。内閣府の「令和5年度男女の健康意識に関する調査」(男女共同参画白書 令和6年版に掲載)で、更年期障害に関わる症状があり、更年期障害だと思うと答えた40〜59歳の女性(1,055人)の30.1%が、心理的なストレスの状況で「10点以上(要注意)」でした。更年期障害に関わる症状がない女性(1,927人)では12.0%です。
男性の数字は、節「男性の更年期のイライラや不安は、誰に相談するか」に載せています。消えたいほどつらいときの電話の窓口は、節「消えたいほどつらいときの相談先」にあります。




更年期にイライラや不安が強くなるのはなぜか
厚生労働省の研究班が監修する女性の健康のサイト「ヘルスケアラボ」は、更年期障害を、卵巣から出るエストロゲン(女性ホルモン)が減るのと同時に、体の機能の低下と社会環境の変化も起きることが多く、体と心の症状が現れるものと説明しています。主な症状の一つに、イライラ、不安、不眠、抑うつ、無気力の「精神症状」を挙げています。
同じサイトによると、日本人の閉経の平均年齢は50.5歳で、その前後10年間を更年期と呼びます。早い人は40代に入ってすぐ症状を自覚することもあります。エストロゲンの低下はすべての女性に起こりますが、全員が深刻な更年期障害になるわけではなく、背景には心的ストレスや性格的なものが強く影響するとしています。
鳥取県の更年期の案内も、加齢などの「身体的要因」、成育歴や性格などの「心理的要因」、家庭環境・職場環境などの「社会的要因」の三つが影響しあって、更年期症状が現れると考えられているとしています。男女共同参画白書(令和6年版)は、更年期障害に関わる症状は、男女ともに仕事で大きな責任を負い、介護との両立が課題となる世代で大きく現れると書いています。
イライラそのものについては、ヘルスケアラボの別の記事(国立成育医療研究センターの女性精神科の医師が執筆、2026年1月更新)が、イライラは性格の問題ではなく、心や体にかかっている負担を知らせるサインでもあると説明しています。同じ記事は、イライラを「不機嫌で怒りやすい過敏性のある状態」とし、イライラしているときは怒る回数が増え、怒りが長引いて、気持ちが切り替わるのに時間がかかるようになると書いています。イライラを起こしやすくする要因として挙げているのは、睡眠不足、多忙、騒がしさ、カフェインやアルコール、体や心の病気(ホルモンバランスの変化を含む)です。
更年期のイライラが止まらないとき、自分でできること
ヘルスケアラボのイライラの記事は、イライラに気づいたら、「今、自分は何に負担を感じているのか」を一歩引いて考え、休息を取る、伝え方を考える、環境を整えるといった対処を早めにするとよいとしています。記事の「イライラを引き起こす要因と対策」の項に挙げられている工夫は次のとおりです。
- 睡眠成人では主に1日7時間以上の睡眠が健康のために必要とされる一方、日本の働く世代の睡眠時間は6時間台だとしています。工夫の例は、夜眠る前にスマホを見ないことです。
- 忙しさ15分程度の短い時間に区切って一つの作業に集中する、必ずしも必要ではない作業を減らす、といった時間の使い方の整理です。
- 騒がしさ強い音や人混みは感覚を疲れさせるとして、刺激を避け、静かな場所で無理をせず過ごすことを挙げています。
- カフェインとアルコールふだん飲んでいる物を振り返り、イライラしやすい、眠りづらいときは控えてみるよう書いています。
考え方についても書かれています。原因になった出来事を一人で繰り返し考え続けること(反芻思考)はイライラをさらに悪くするとされます。一方で、「考えないようにしよう」と無理に抑え込むことや、気をそらして避けることも、かえってそのことを意識させるとしています。記事が挙げているのは、考える時間を決めて向き合い、変えようがない部分には区切りをつけ、変えられることから取り組む方法です。周りの人に客観的な意見を聞くことや、相談できる人がいないときは、信頼できる人ならどう答えるかを想像することも挙げています。
厚生労働省の2022年の調査で、更年期症状がある40代女性(867人)が症状をやわらげるためにとった手段(複数回答)は、「ストレスを溜めないように心がける」21.6%、「食事内容・栄養バランスに気をつけている」20.2%、「運動(ヨガなどを含む)をする」17.5%、「リラックスできることをする(アロマテラピーなどを含む)」13.8%などでした。「特に何もしていない」は41.9%で、50代(809人)でも41.7%です。この質問は、とった手段で症状が軽くなったかまでは聞いていません。
更年期の不安感や気分の落ち込みが続くとき
ヘルスケアラボの不安の記事(国立成育医療研究センターの女性精神科の医師が執筆、2025年12月更新)は、不安を、危険があるかもしれないと知らせる心のアラームのような感情と説明しています。不安を感じると、心拍が速くなる、息が浅くなる、体がこわばるといった反応が起こり、続きすぎると疲れや不調につながることがあるとしています。
対処として同じ記事が挙げているのは、不安を消そうとしすぎないこと、動悸や息苦しさを危険そのものと捉えず、「今、心のアラームが鳴っている」と一歩引いて気付くことです。不安を避けるために行動を控えたり、その場から逃げたりすると、一時的には安心できても、不安を感じる場面と避ける行動が広がっていくという長期的なデメリットがあると書いています。
不安が非常に強く生活に支障をきたす場合や、そうした不安が続く場合は、精神科や心療内科などに相談するよう案内しています。気分の落ち込みが続くときに、専門家に相談することをすすめる目安と期間は、メンタルの不調の相談相手の節「心が疲れた、メンタルが弱っているときの目安と、自分でできること」にあります。
更年期のつらさを、実際には誰に話しているか
国の調査では、更年期症状で暮らしに影響が出ていても、誰かに相談した人は女性で4人に1人ほど、男性では1割未満でした。厚生労働省の2022年3月の調査は、更年期症状が一つでもあり、日常生活への影響が1日以上あると答えた人(女性861人、男性477人)に、そのことを誰かに相談しているかを聞いています。
| 答えた人 | 人数 | 相談した | 相談していないが、今後相談したい | 相談しておらず、今後も相談しない/したくない |
|---|---|---|---|---|
| 女性40〜49歳 | 325人 | 23.1% | 30.2% | 45.5% |
| 女性50〜59歳 | 258人 | 25.6% | 18.2% | 55.0% |
| 男性40〜49歳 | 134人 | 9.7% | 24.6% | 65.7% |
| 男性50〜59歳 | 115人 | 7.8% | 23.5% | 67.0% |
厚生労働省「更年期症状・障害に関する意識調査」基本集計結果(2022年7月26日)図表39。選択肢の言葉は調査のままです。「その他」を省いたので、合計は100%になりません。
相談した女性が挙げた相談先(複数回答)は次のとおりです。
| 相談先 | 40〜49歳(75人) | 50〜59歳(66人) |
|---|---|---|
| 配偶者・パートナー | 50.7% | 40.9% |
| 友人・知人 | 36.0% | 42.4% |
| 医療機関 | 25.3% | 47.0% |
| 配偶者・パートナー/子ども以外の家族 | 29.3% | 18.2% |
| 子ども | 8.0% | 13.6% |
| 相談窓口 | 1.3% | 0.0% |
同じ調査の図表40。「その他」(4.0%、3.0%)は省いています。
40代では配偶者・パートナーを挙げた人がいちばん多く、50代では医療機関がいちばん多くなっていました。「相談窓口」を挙げたのは、40代で75人のうち1人、50代では0人です。男性の相談先は、答えた人が40代13人、50代9人と少なく、厚生労働省も人数が少ないことに留意が必要としています。
「相談しておらず、今後も相談しない/したくない」と答えた人に理由(複数回答)を聞くと、男女とも40代と50代で最も多かったのは「相談しても、解決しないと思ったから」で、次が「それほど深刻な状況だと思っていないから」でした。
| 理由 | 女性40代(148人) | 女性50代(142人) | 男性40代(88人) | 男性50代(77人) |
|---|---|---|---|---|
| 相談しても、解決しないと思ったから | 43.9% | 51.4% | 48.9% | 54.5% |
| それほど深刻な状況だと思っていないから | 41.2% | 39.4% | 36.4% | 33.8% |
| プライベートなことなので、相談するのがためらわれるから | 20.9% | 18.3% | 15.9% | 11.7% |
| 更年期症状について、相談できると思っていないから | 14.9% | 12.7% | 10.2% | 11.7% |
| 更年期症状に悩んでいることを知られるのが嫌だから | 11.5% | 11.3% | 5.7% | 11.7% |
同じ調査の図表42・43。「その他」は省いています。
ヘルスケアラボは、つらい症状を抱えて誰にも相談できずにいる人のための支えとして、同じような経験を持つ女性たちが対等な立場で語り合う「ピア支援」を紹介しています。参加者が平等な立場で自由に話し合うには落ち着いた環境が必要で、不正確な情報に惑わされたり、独りよがりになったりしないために、更年期医療などに詳しい専門家の同席も欠かせないとしています。
家族に更年期のつらさをどう伝えるか
福岡県の更年期障害の案内は、乗り切るためのポイントの一つに「家族や周りの人の理解を得る」を挙げ、家族などの協力が得られるよう、自分の状態をきちんと伝えるよう書いています。
伝える相手が、更年期の不調をよく知らないこともあります。厚生労働省の2022年の調査で、「更年期に、女性ホルモンの減少による月経周期の乱れ、自律神経の乱れによって、個人差はあるが、不調等が起きること」を「よく知っている」と答えた男性は、40代(536人)で11.4%、50代(484人)で14.0%でした。女性は40代で38.1%、50代で49.5%です。
家族の側から見て、妻や母、パートナーが更年期でつらそうなときにできることは、厚生労働省のスマート・ライフ・プロジェクトの「婦人科受診のトリセツ 男性編」が挙げています。大切な人の様子がいつもと違うようなら、まずはゆっくりと心や体の状態について話を聴くこと、更年期症状など体調の悩みがあるようなら症状のセルフチェックを紹介すること、セルフチェックで受診がすすめられる結果のときや体調が悪そうなときは、我慢せず早めに受診するようすすめることです。そのようなときは、いつもより家事を積極的に引き受けるなど、休める環境をつくることも大切な支えの一つとしています。福岡県の案内は、更年期障害では気持ちの落ち込みやイライラすることが多いと書いています。セルフチェックと受診先は、このページの節「受診を考える目安と、実際に使われている診療科」にまとめています。
夫へのイライラそのものを誰かに聞いてほしいときは夫の愚痴を聞いてほしいときに、家族への怒りを抑えにくいときの相談先は怒りを吐き出したいときの節「怒りを家族にぶつけてしまいそうなときの相談先」に載せています。
職場で更年期のつらさを相談するとき、知っておきたい制度
厚生労働省は2026年4月28日付けの通知で、会社の定期健診などで使う標準的な問診票に、「女性特有の健康課題(月経困難症、月経前症候群、更年期障害など)で職場において困っていることがありますか。」という質問を加えました。答えは「はい」「いいえ」の二つです。
問診票には、この質問の一人ひとりの答えは、健診機関から会社(事業者)にも健康保険の保険者にも渡さないと書かれています。同じ会社で答えた人が10人以上いるときは、会社などから頼まれれば、匿名化した集計結果が渡ります。集計に入りたくない人は、問診票にチェックを入れられます。厚生労働省の健診機関向けのマニュアル(2026年1月公表)は、「はい」と答えた人に健診の医師が情報を伝えたり、専門の医師への早めの受診をすすめたりする流れを示しています。この問診は会社に義務づけられたものではなく、任意に行われるものです。
法律も変わりました。2025年6月に公布された改正で、女性活躍推進法の基本原則(第2条)に、女性の職業生活における活躍の推進は「女性の健康上の特性に留意して」行われなければならないという言葉が入りました。厚生労働省の「働く女性の心とからだの応援サイト」は、会社が行動計画を作るときの取り組みの例として、不調のときの休養や通院に使える休暇、時差出勤・短時間勤務・テレワークなどの柔軟な働き方、産業医などに相談できる体制を挙げ、健康に関してはプライバシーの保護が特に求められるとしています。
男女共同参画白書(令和6年版)の調査で、更年期障害に関わる症状があり、更年期障害だと思う40〜59歳の女性(1,055人)がしている対処は、「ひどい時は休暇をとっている・休んでいる」16.9%、「仕事の量や時間、働き方(在宅勤務など)を調整している」7.7%、「仕事を辞めた・別の仕事に転職した」2.0%でした。経済産業省は2024年2月、女性の更年期症状による労働の損失などの経済損失を、社会全体で年間約1.9兆円と試算しています。
社内の相談窓口や産業医、社外の公的な窓口の探し方は、職場の相談窓口の探し方にまとめています。
受診を考える目安と、実際に使われている診療科
厚生労働省の「働く女性の心とからだの応援サイト」は、更年期世代で体調不良が続くときは、早めに婦人科で相談するよう案内しています。婦人科を受診すれば、ほかの病気の可能性があるかどうかも、ある程度確かめられるとしています。更年期の症状の出方は千差万別で、いくつもの医療機関を渡り歩く「ドクターショッピング」になりがちだとも書いています。
受診するかを考える目安として、鳥取県の更年期の案内は「簡略更年期指数(SMI)」のセルフチェックを載せ、受診の目安としてみるよう書いています。「顔がほてる」「寝つきが悪い、または眠りが浅い」「怒りやすく、すぐイライラする」「くよくよしたり、憂うつになることがある」など10項目に、強・中・弱・無で自分で印をつける質問票で、厚生労働省の2022年の調査でも使われました。厚生労働省は、SMIの点数は医療機関を受診する目安などを評価したもので、点数の高さ自体が更年期障害を示すものではないとしています。
実際に受診した人の診療科は、婦人科だけではありません。厚生労働省の2022年の調査で、更年期症状で医療機関を受診したことのある女性が受診した診療科(複数回答)は次のとおりです。
| 診療科 | 40〜49歳(159人) | 50〜59歳(171人) |
|---|---|---|
| 婦人科等 | 56.0% | 52.0% |
| 内科 | 21.4% | 32.7% |
| 整形外科 | 10.7% | 16.4% |
| 心療内科 | 14.5% | 13.5% |
| 精神科 | 3.8% | 7.0% |
| 泌尿器科等 | 5.7% | 2.3% |
厚生労働省「更年期症状・障害に関する意識調査」基本集計結果 図表19。「その他」(8.8%、7.6%)は省いています。
いちばんつらい症状ごとの相談先の目安は、空の巣症候群とはの節「更年期と重なるとき、何科に相談するか」に表にしています。更年期など女性の体の変化を専門に診る医師は、日本女性医学学会のサイトで、「女性ヘルスケア専門医」などを地方ごとに探せます。
医療機関で使われる方法として、ヘルスケアラボはホルモン補充療法(HRT)や漢方薬などを挙げ、どの方法を使うかは医師に相談するよう案内しています。それぞれの方法の効き目は、このページでは扱っていません。
受診の前に、公的な窓口で相談できる地域もあります。鳥取県は「更年期だれでも相談室」を県内の三つの病院(鳥取県立中央病院、鳥取県立厚生病院、山陰労災病院)に置き、看護師や助産師が、男女を問わず、電話や面談で相談を受けています。24時間使える「更年期だれでもチャットボット」もあります。福岡県では、不妊・不育と性の相談センター事業で、更年期などの相談に助産師や保健師が応じています。ほかの地域の同じような窓口(性と健康の相談センター)は、こども家庭庁の性や妊娠などの悩みについての相談窓口で、都道府県、相談の内容(からだや心の悩みなど)、相談の方法(電話、LINE、対面、メールなど)から探せます。更年期の相談を受けているかと、受付の日と時間は、窓口ごとに確かめてください。
男性の更年期のイライラや不安は、誰に相談するか
男性にも更年期の不調があります。厚生労働省の2022年3月の調査では、40代と50代の男性の3〜4割が、いらいらや不安の症状を軽度以上と答えていました。この調査は男性に、男性更年期障害質問票(AMSスコア)の17項目の程度を聞いています。そのうち、いらいらと不安の2項目の答えは次のとおりです。
| 項目 | 程度 | 40〜49歳(536人) | 50〜59歳(484人) |
|---|---|---|---|
| いらいらする、不機嫌になる | 軽度以上 | 38.2% | 40.7% |
| いらいらする、不機嫌になる | 中等度以上 | 17.4% | 15.3% |
| 不安になりやすい | 軽度以上 | 36.4% | 35.1% |
| 不安になりやすい | 中等度以上 | 18.1% | 15.7% |
厚生労働省「更年期症状・障害に関する意識調査」基本集計結果 図表63・65。「軽度以上」は軽度・中等度・重度・極めて重度の合計、「中等度以上」は中等度・重度・極めて重度の合計で、どちらも件数からこのページで計算しました。
受診した男性の診療科(複数回答)は、40代(48人)で心療内科35.4%、内科33.3%、精神科22.9%、整形外科20.8%、泌尿器科等14.6%でした。50代(47人)では内科40.4%、整形外科21.3%、心療内科17.0%、精神科14.9%です(厚生労働省「更年期症状・障害に関する意識調査」図表20)。どちらも受診したことのある男性だけの答えで、人数が少ない点に注意が必要です。
男女共同参画白書(令和6年版)の調査では、更年期障害に関わる症状があり、更年期障害だと思う40〜69歳の男性(560人)の40.0%が、心理的なストレスの状況で「10点以上(要注意)」でした。症状がない男性(4,247人)の14.0%の約2.9倍です(倍率はこのページで計算)。同じ男性たちのうち、生活への支障を「よくわからない・何とも言えない」と答えた人は34.3%、症状への対処を「特に上記のようなことはしていない」と答えた人は65.4%でした。白書は、不調はあるが更年期障害かどうか分からず、対処にもつながっていない可能性があると書いています。
男性の更年期障害の説明と、主に泌尿器科や内科が受けていることは、性欲がない・なくなったのはなぜかの節「男性の性欲がなくなるのはなぜか。年代ごとの数字と男性の更年期」にあります。男性が電話で相談できる公的な窓口は、話を聞いてくれる人は女性か男性かの節「男性が電話で相談できる公的な窓口は、どこにあるか」にまとめています。
体の不調が更年期なのか、ほかの病気なのか不安なとき
更年期の症状と似た症状が出る病気があり、公的な資料は、自分で決めずに医療機関で調べてもらうよう案内しています。
ヘルスケアラボは、50歳前後で多くなる病気として、糖尿病(内科)、甲状腺機能低下症(内科)、メニエール病(耳鼻科)、手指の病気(整形外科)などを挙げ、これらを除外することが重要だとしています。同じサイトのホットフラッシュの記事(2026年7月更新)は、ほてりにイライラ、発汗、脈が速くなる、体重が減るなどが加わる場合は甲状腺機能亢進症の可能性もあるとし、ホットフラッシュだからと自己判断しないよう書いています。
鳥取県の更年期の案内は、更年期にはさまざまな症状があるものの、ほかの病気が隠れていることもあるとし、ほかの病気を見つけるためにも、症状がつらいときには我慢せず受診することが大切だと書いています。そのうえで、日本女性医学学会の「女性医学ガイドブック 更年期医療編(2019年度版)」をもとに、症状ごとに考えておくべき病気の表を載せています。その一部です。
| 症状 | 考えておくべき疾患 |
|---|---|
| 動悸 | 貧血、不整脈、甲状腺機能亢進症、パニック障害 |
| ホットフラッシュ | 甲状腺機能亢進症、不安障害、カルチノイド |
| 不眠 | 抑うつ障害、不安障害、睡眠時無呼吸症候群 |
| 抑うつ | 抑うつ障害、甲状腺機能低下症、認知症、アルコール依存症、脳梗塞 |
鳥取県「更年期症状でお悩みの方へ」の表(参考として女性医学ガイドブック 更年期医療編2019年度版を挙げています)から4行を抜き出しました。表の言葉はそのままです。
福岡県の案内も、「もしかして更年期かも?」と思った時が受診するタイミングで、更年期障害だと思って我慢していると、実は別の病気だったという場合もあるとしています。
消えたいほどつらいときの相談先
今まさに命や体が危ないときは、119番(救急)か110番(警察)に電話してください。
消えたい、死にたいという気持ちがあるときは、よりそいホットライン(0120-279-338)にかけてください。厚生労働省の案内で24時間対応のフリーダイヤルで、通話料はかかりません。
- こころの健康相談統一ダイヤル(0570-064-556)電話をかけた所の都道府県・政令指定都市の、公的な相談機関につながります。受付の曜日と時間は地域によって違い、ナビダイヤルのため通話料がかかります。仕組みはこころの健康相談統一ダイヤルとはにあります。
- 悩みの種類ごとの公的な電話番号と受付時間は悩み相談ができる無料の電話窓口の一覧に載せています。
更年期症状で暮らしに影響が出ていて誰かに相談した40代女性(75人)のうち、相談先に「相談窓口」を挙げたのは1.3%(1人)、50代女性(66人)では0人でした(厚生労働省、2022年3月の調査)。
更年期のイライラを、医療機関ではない電話の相談でどこまで話せるか
話し相手ネットは、電話でお話を聞くサービスです。お話を聞くのは人のスタッフです。話し相手ネットは、助言も説得もしません。お話を聞くことだけを引き受けます。医療など専門的なご相談はお受けできないため、症状や薬のことは医療機関にご相談ください(利用規約 第3条)。
- 話す相手を選ぶスタッフ紹介に、スタッフごとの性別、年代、受付時間が載っています。絞り込みの「女性」「男性」で、話したい相手の性別を選べます。
- イライラを強く言葉にしたいとき激しい怒りの発散や罵倒は、ラベルの付いたスタッフだけがお受けします。ラベルの付いていないスタッフへの暴言はお受けできません。どのスタッフに対しても、脅しや嫌がらせはお受けできません(利用規約 第17条)。スタッフ紹介の絞り込みの文字は「怒り」です。
- 話す時間を先に決めるご希望で、スタッフが話す時間(たとえば20分)を設定できます。その時間になると、スタッフが終えるか続けるかをお尋ねします(利用規約 第11条)。
- 合わないと感じたら通常の会話で、スタッフと合わないと感じたときは、有料の通話を始めてから5分未満であれば、スタッフへのお申し出で無料でキャンセルできます。同じスタッフで1回まで、全体で2回までで、オプションは対象外です(利用規約 第12条)。
会員登録をしなくても、携帯電話からなら後払いでご利用いただけます。固定電話・非通知・050からのご利用は、会員登録と前払いが必要です。通常の会話は、10分400円を基本としています。料金の計算の例は料金と支払い方法に、会員登録からお支払いまではご利用の流れに載せています。
お話の内容は、記録も録音もしません。ご利用の日時、通話の時間、料金、お支払いの状況は、料金の計算と請求のために記録します(利用規約 第3条)。お話の内容は、法律で決められた場合(救急・緊急・虐待の疑いなど)を除き、どなたにもお伝えしません。
性的な会話を目的としたお電話はお受けできません。ご利用は18歳以上の方に限ります。命にかかわるお話のときは、公的な無料の相談窓口をご案内します。
命にかかわるときは、ここを読まずに
いますぐ命が危ないときは、この読みものを読むより先に、119番(救急)か110番(警察)に電話してください。暴力を受けているときや、体の具合が悪いときも同じです。当サイトは、そういう場面を引き受ける窓口ではありません。
よくある質問
- 30代でもイライラや不安が続きます。「プレ更年期」でしょうか。
- 30代は、ヘルスケアラボが示す更年期より前の年代です。同じサイトは、更年期を閉経(平均50.5歳)の前後10年間とし、早い人は40代に入ってすぐ症状を自覚することもあると説明しています。厚生労働省の2022年の調査では、30代の女性(402人)でも、「怒りやすく、イライラする」に当てはまると答えた人が55.2%いました(件数からこのページで計算)。月経(生理)が始まる3〜10日前から心や体の不快な症状が出て、月経が始まると軽くなるものは月経前症候群(PMS)と呼ばれます(男女共同参画白書 令和6年版)。その説明は怒りを吐き出したいときの節「イライラの原因になりやすいこと。睡眠・空腹・ホルモン・ストレス」にあります。
- 閉経したあとも、イライラや気分の落ち込みが続くことはありますか。
- あります。男女共同参画白書(令和6年版)は、更年期の時期を過ぎても症状が残る場合もあるとしています。厚生労働省の2022年の調査では、60〜64歳の女性(217人)のうち、「怒りやすく、イライラする」に当てはまると答えた人が42.9%、「くよくよしたり、憂うつになることがある」に当てはまると答えた人が40.6%いました(どちらも件数からこのページで計算)。
- イライラがつらくて、漢方薬やサプリメントを試したいときは、誰に相談すればいいですか。
- 医療機関で医師に相談できます。厚生労働省の2022年の調査で、更年期症状がある40代女性(867人)が症状をやわらげるためにとった手段(複数回答)は、漢方薬の服用6.6%、サプリメントの摂取10.7%、医療機関で処方された薬の服用10.1%、市販薬の服用13.1%でした。男女共同参画白書(令和6年版)の調査では、更年期障害だと思う40〜59歳の女性(1,055人)の26.9%が「市販の薬や漢方、サプリメントを飲んでいる」と答えています。どれが合うかと、その効き目は、このページでは扱っていません。
- 夫が40代・50代になって、イライラすることが増えたようです。男性にも更年期はありますか。
- あります。厚生労働省の2022年3月の調査では、「いらいらする、不機嫌になる」に軽度以上の症状があると答えた男性は、40代(536人)で38.2%、50代(484人)で40.7%でした(件数からこのページで計算)。同じ調査で、更年期症状で日常生活に影響が出ていて誰かに相談した男性は、40代で9.7%、50代で7.8%です。受診したことのある男性が使った診療科は、40代では心療内科と内科、50代では内科が多くなっていました(人数が少ない点に注意が必要です)。男性の更年期障害の説明と、主に泌尿器科や内科が受けていることは、性欲がない・なくなったのはなぜかの節「男性の性欲がなくなるのはなぜか。年代ごとの数字と男性の更年期」にあります。
このページで確かめた公的な資料
- 厚生労働省『更年期症状・障害に関する意識調査』基本集計結果(2022年7月26日)(2026年11月11日に確認)
- 厚生労働省『更年期症状・障害に関する意識調査』結果概要(2026年11月11日に確認)
- 内閣府男女共同参画局『男女共同参画白書 令和6年版』特集 第2節 仕事、家事・育児等と健康課題の両立(2026年11月11日に確認)
- 内閣府男女共同参画局『男女共同参画白書 令和6年版』特-59図 体調が悪い日の頻度と心理的なストレスの状況(CSV)(2026年11月11日に確認)
- 内閣府男女共同参画局『男女共同参画白書 令和6年版』特-60図 更年期障害に関わる症状の生活への支障の程度(CSV)(2026年11月11日に確認)
- 内閣府男女共同参画局『男女共同参画白書 令和6年版』特-61図 更年期障害に関わる症状への対処法(CSV)(2026年11月11日に確認)
- 厚生労働省の通知(基発0428第14号・保発0428第8号、2026年4月28日)と別添1の問診票(2026年11月11日に確認)
- 厚生労働省『女性特有の健康課題に関する問診に係る健診機関実施マニュアル』『女性特有の健康課題に関する問診を活用した女性の健康管理支援実施マニュアル』(2026年1月19日公表)(2026年11月11日に確認)
- e-Gov法令検索『女性の職業生活における活躍の推進に関する法律』第2条(2026年11月11日に確認)
- 厚生労働省『働く女性の心とからだの応援サイト』一般事業主の行動計画策定に当たって(女性の健康上の特性に係る取組)(2026年11月11日に確認)
- 厚生労働省『働く女性の心とからだの応援サイト』更年期症状(2026年11月11日に確認)
- 厚生労働省 スマート・ライフ・プロジェクト『婦人科受診のトリセツ 男性編』(2026年11月11日に確認)
- 経済産業省『女性特有の健康課題による経済損失の試算と健康経営の必要性について』(2024年2月)(2026年11月11日に確認)
- 鳥取県『更年期症状でお悩みの方へ』(2026年11月11日に確認)
- 福岡県『更年期障害とは?』(2026年11月11日に確認)
- こども家庭庁『性や妊娠などの悩みについての相談窓口』(2026年11月11日に確認)
- 厚生労働省『まもろうよ こころ』電話相談窓口(2026年11月11日に確認)
このページで確かめた研究論文と、大学・学会・団体の資料
- 女性の健康推進室 ヘルスケアラボ(厚生労働省研究班監修)『更年期障害とは?』(2026年11月11日に確認)
- 女性の健康推進室 ヘルスケアラボ(厚生労働省研究班監修)『イライラ』(2026年11月11日に確認)
- 女性の健康推進室 ヘルスケアラボ(厚生労働省研究班監修)『不安という感情』(2026年11月11日に確認)
- 女性の健康推進室 ヘルスケアラボ(厚生労働省研究班監修)『更年期相談とピア支援』(2026年11月11日に確認)
- 女性の健康推進室 ヘルスケアラボ(厚生労働省研究班監修)『ホットフラッシュ』(2026年11月11日に確認)
- 日本女性医学学会(トップページ「近隣の専門医・専門資格者を探そう」)(2026年11月11日に確認)
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